KYOCERA京瓷晶振官網(wǎng)
來源:http://www.omrb.cn 作者:泰河電子 2016年06月07
1959年 4月 ● 京都市中京區(qū)西ノ京原町101番地に 本社並びに工場を4月1日付で設(shè)立 (資本金300萬円、従業(yè)員28名) 。 ファインセラミックスの専門メーカー 「京都セラミック株式會社」として創(chuàng)業(yè)
1960年 4月 ● 東京に出張所を開設(shè)
1963年 5月 ● 滋賀工場(現(xiàn) 滋賀蒲生工場)を新設(shè)
1968年 8月 ● 米國カリフォルニア州に 駐在員事務(wù)所を開設(shè)
1969年 7月 ● 鹿児島工場(現(xiàn) 鹿児島川內(nèi)工場)を新設(shè)
● 米國現(xiàn)地法人 Kyocera International, Inc.を設(shè)立
1971年 1月 ● ドイツにFeldmühle社と、合弁會社 (現(xiàn) Kyocera
Fineceramics GmbH) を設(shè)立
1971年 10月 ● 大阪証券取引所市場第2部、 京都証券取引所に株式を上場
1972年 7月 ● 京都市山科區(qū)に新社屋を建設(shè)、 本社を移転
1972年 9月 ● 東京証券取引所市場第2部に株式を上場
1972年 10月 ● 鹿児島國分工場を新設(shè)
1974年 2月 ● 東京証券取引所および 大阪証券取引所市場第1部に指定替え
1976年 2月 ● 米國でADR(米國預(yù)託証券)を発行
1977年 12月 ● 香港現(xiàn)地法人 Kyocera(Hong Kong) Ltd. (現(xiàn) Kyocera
Asia Pacific Pte. Ltd.) が営業(yè)開始
1979年 9月 ● サイバネット工業(yè)(株)に資本參加
1979年 10月 ● 総合研究所を鹿児島県國分市 (現(xiàn) 霧島市)に開設(shè)
1980年 5月 ● ニューヨーク証券取引所に株式を上場、 米國で2回目の
ADRを発行
1980年 8月 ● 滋賀八日市工場を新設(shè)
1981年 5月 ● 京セラ事務(wù)機(株)を設(shè)立
1982年 10月 ● サイバネット工業(yè)など関連會社4社を 10月1日付で合併
し、新社名を 「京セラ株式會社」とする
1983年 10月 ●(株)ヤシカを合併
1984年 4月 ●「京都賞」顕彰事業(yè)などをおこなう (財)稲盛財団(現(xiàn) 公益
財団法人 稲盛財団)設(shè)立を支援
1984年 6月 ● ウシオ電機(株)、セコム(株) 、 ソニー(株) 、三菱
商事(株)等24社と 第二電電企畫(株)(第二電電(株)
を 経て、KDDI (株) )を設(shè)立
1987年 1月 ● 米國にKyocera America, Inc.および Kyocera Electronics,
Inc.を設(shè)立
1987年 9月 ● メキシコにKyocera Mexicana, S.A. de C.V.を設(shè)立
1989年 8月 ● エルコ(現(xiàn) 京セラコネクタプロダクツ) グループが京セラ
グループに參加
1990年 3月 ● 米國にKyocera Industrial Ceramics Corp.を設(shè)立
1994年 1月 ● 京セラ、任天堂等20社の出資により、 (株)京都パープルサ
ンガを設(shè)立
1995年 3月 ● 神奈川県橫浜市に橫浜R&Dセンター (現(xiàn) 橫浜事業(yè)所)を設(shè)
立し、 東京中央研究所を移管
1995年 7月 ● 京都府相楽郡の関西文化學(xué)術(shù)研究都市 に中央研究所を設(shè)立
● 中國に東莞石龍京セラ光學(xué)有限公司 (現(xiàn) 東莞石龍京セラ有
限公司)を設(shè)立
1995年 9月 ● 京セラコミュニケーションシステム(株)を設(shè)立
● 鹿児島県隼人町(現(xiàn) 霧島市)に ホテル京セラを開業(yè)
1995年 12月 ● 中國に上海京セラ電子有限公司を設(shè)立
1996年 9月 ●(株)京セラソーラーコーポレーションを設(shè)立
1998年 8月 ● 京都市伏見區(qū)に太陽光発電システムなどを 導(dǎo)入した環(huán)境配
慮型の新本社ビルを建設(shè)し、 本社を移転
1999年 8月 ● 米國アリゾナ州にKyocera Solar, Inc.を設(shè)立
2000年 1月 ● 三田工業(yè)(株)が京セラミタ(株)(現(xiàn) 京セラ ドキュメ
ントソリューションズ(株) )に社名変更
2000年 2月 ● 米國カリフォルニア州に Kyocera Wireless Corp(現(xiàn)
Kyocera Communications, Inc.)を設(shè)立
2000年 10月 ● 第二電電(株)、KDD(株)、日本移動通信(株) が 合併
し、(株)ディーディーアイ(現(xiàn) KDDI(株) )が発足
2001年 1月 ● Tycom Corp(現(xiàn) Kyocera Precision Tools, Inc.) が京セラ
グループに參加
2002年 8月 ● 東芝ケミカル(株)が京セラケミカル(株)に社名変更
2003年 5月 ● 中國に京セラ(天津)太陽エネルギー有限公司を設(shè)立
2003年 8月 ● キンセキ(株)(現(xiàn) 京セラクリスタルデバイス(株)) を
完全子會社化
● 京セラSLC テクノロジー(株)(現(xiàn) 京セラ サーキットソ
リューションズ(株) )を設(shè)立
2004年 2月 ●(株)ホテルプリンセス京都(ホテル日航 プリンセス京
都)が京セラグループ入り
2004年 9月 ● 日本メディカルマテリアル(株) (現(xiàn) 京セラメディカル
(株) )を設(shè)立
2008年 4月 ● 三洋電機(株)の攜帯電話事業(yè)等を承継
2009年 1月 ● TA Triumph-Adler AGが京セラグループに參加
2009年 8月 ● インドにKyocera Asia Pacific (India)Pvt. Ltd. を設(shè)立
2010年 3月 ● 滋賀野洲事業(yè)所(現(xiàn) ?滋賀野洲工場) 內(nèi) に、太陽電池セル
の工場を竣工
2011年 7月 ● ユニメルコグループ (現(xiàn) Kyocera Unimerco A/S) が 京セ
ラグループに參加
2011年 8月 ● ベトナムにKyocera Vietnam Management Company
Limited (現(xiàn) Kyocera Vietnam Co., Ltd.) を設(shè)立
2012年 2月 ● オプトレックス(株)(現(xiàn) 京セラディスプレイ (株) )が
京セラグループに參加
2012年 6月 ● インドに切削工具の製造を行う Kyocera CTC Precision
Tools Private Limitedを設(shè)立
2013年 10月 ● 凸版NECサーキットソリューションズ(株) (現(xiàn) 京セラサ
ーキットソリューションズ(株) ) が 京セラグルー
プに參加
1960年 4月 ● 東京に出張所を開設(shè)
1963年 5月 ● 滋賀工場(現(xiàn) 滋賀蒲生工場)を新設(shè)
1968年 8月 ● 米國カリフォルニア州に 駐在員事務(wù)所を開設(shè)
1969年 7月 ● 鹿児島工場(現(xiàn) 鹿児島川內(nèi)工場)を新設(shè)
● 米國現(xiàn)地法人 Kyocera International, Inc.を設(shè)立
1971年 1月 ● ドイツにFeldmühle社と、合弁會社 (現(xiàn) Kyocera
Fineceramics GmbH) を設(shè)立
1971年 10月 ● 大阪証券取引所市場第2部、 京都証券取引所に株式を上場
1972年 7月 ● 京都市山科區(qū)に新社屋を建設(shè)、 本社を移転
1972年 9月 ● 東京証券取引所市場第2部に株式を上場
1972年 10月 ● 鹿児島國分工場を新設(shè)
1974年 2月 ● 東京証券取引所および 大阪証券取引所市場第1部に指定替え
1976年 2月 ● 米國でADR(米國預(yù)託証券)を発行
1977年 12月 ● 香港現(xiàn)地法人 Kyocera(Hong Kong) Ltd. (現(xiàn) Kyocera
Asia Pacific Pte. Ltd.) が営業(yè)開始
1979年 9月 ● サイバネット工業(yè)(株)に資本參加
1979年 10月 ● 総合研究所を鹿児島県國分市 (現(xiàn) 霧島市)に開設(shè)
1980年 5月 ● ニューヨーク証券取引所に株式を上場、 米國で2回目の
ADRを発行
1980年 8月 ● 滋賀八日市工場を新設(shè)
1981年 5月 ● 京セラ事務(wù)機(株)を設(shè)立
1982年 10月 ● サイバネット工業(yè)など関連會社4社を 10月1日付で合併
し、新社名を 「京セラ株式會社」とする
1983年 10月 ●(株)ヤシカを合併
1984年 4月 ●「京都賞」顕彰事業(yè)などをおこなう (財)稲盛財団(現(xiàn) 公益
財団法人 稲盛財団)設(shè)立を支援
1984年 6月 ● ウシオ電機(株)、セコム(株) 、 ソニー(株) 、三菱
商事(株)等24社と 第二電電企畫(株)(第二電電(株)
を 経て、KDDI (株) )を設(shè)立
1987年 1月 ● 米國にKyocera America, Inc.および Kyocera Electronics,
Inc.を設(shè)立
1987年 9月 ● メキシコにKyocera Mexicana, S.A. de C.V.を設(shè)立
1989年 8月 ● エルコ(現(xiàn) 京セラコネクタプロダクツ) グループが京セラ
グループに參加
1990年 3月 ● 米國にKyocera Industrial Ceramics Corp.を設(shè)立
1994年 1月 ● 京セラ、任天堂等20社の出資により、 (株)京都パープルサ
ンガを設(shè)立
1995年 3月 ● 神奈川県橫浜市に橫浜R&Dセンター (現(xiàn) 橫浜事業(yè)所)を設(shè)
立し、 東京中央研究所を移管
1995年 7月 ● 京都府相楽郡の関西文化學(xué)術(shù)研究都市 に中央研究所を設(shè)立
● 中國に東莞石龍京セラ光學(xué)有限公司 (現(xiàn) 東莞石龍京セラ有
限公司)を設(shè)立
1995年 9月 ● 京セラコミュニケーションシステム(株)を設(shè)立
● 鹿児島県隼人町(現(xiàn) 霧島市)に ホテル京セラを開業(yè)
1995年 12月 ● 中國に上海京セラ電子有限公司を設(shè)立
1996年 9月 ●(株)京セラソーラーコーポレーションを設(shè)立
1998年 8月 ● 京都市伏見區(qū)に太陽光発電システムなどを 導(dǎo)入した環(huán)境配
慮型の新本社ビルを建設(shè)し、 本社を移転
1999年 8月 ● 米國アリゾナ州にKyocera Solar, Inc.を設(shè)立
2000年 1月 ● 三田工業(yè)(株)が京セラミタ(株)(現(xiàn) 京セラ ドキュメ
ントソリューションズ(株) )に社名変更
2000年 2月 ● 米國カリフォルニア州に Kyocera Wireless Corp(現(xiàn)
Kyocera Communications, Inc.)を設(shè)立
2000年 10月 ● 第二電電(株)、KDD(株)、日本移動通信(株) が 合併
し、(株)ディーディーアイ(現(xiàn) KDDI(株) )が発足
2001年 1月 ● Tycom Corp(現(xiàn) Kyocera Precision Tools, Inc.) が京セラ
グループに參加
2002年 8月 ● 東芝ケミカル(株)が京セラケミカル(株)に社名変更
2003年 5月 ● 中國に京セラ(天津)太陽エネルギー有限公司を設(shè)立
2003年 8月 ● キンセキ(株)(現(xiàn) 京セラクリスタルデバイス(株)) を
完全子會社化
● 京セラSLC テクノロジー(株)(現(xiàn) 京セラ サーキットソ
リューションズ(株) )を設(shè)立
2004年 2月 ●(株)ホテルプリンセス京都(ホテル日航 プリンセス京
都)が京セラグループ入り
2004年 9月 ● 日本メディカルマテリアル(株) (現(xiàn) 京セラメディカル
(株) )を設(shè)立
2008年 4月 ● 三洋電機(株)の攜帯電話事業(yè)等を承継
2009年 1月 ● TA Triumph-Adler AGが京セラグループに參加
2009年 8月 ● インドにKyocera Asia Pacific (India)Pvt. Ltd. を設(shè)立
2010年 3月 ● 滋賀野洲事業(yè)所(現(xiàn) ?滋賀野洲工場) 內(nèi) に、太陽電池セル
の工場を竣工
2011年 7月 ● ユニメルコグループ (現(xiàn) Kyocera Unimerco A/S) が 京セ
ラグループに參加
2011年 8月 ● ベトナムにKyocera Vietnam Management Company
Limited (現(xiàn) Kyocera Vietnam Co., Ltd.) を設(shè)立
2012年 2月 ● オプトレックス(株)(現(xiàn) 京セラディスプレイ (株) )が
京セラグループに參加
2012年 6月 ● インドに切削工具の製造を行う Kyocera CTC Precision
Tools Private Limitedを設(shè)立
2013年 10月 ● 凸版NECサーキットソリューションズ(株) (現(xiàn) 京セラサ
ーキットソリューションズ(株) ) が 京セラグルー
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